給与所得者、経営者、個人事業主のどれが正解か

身も蓋もない結論から言いますと、どれも正解です。
重要なことはどれを選択しても、自分の価値がその業界でそれなりに認められるポジションになるべく、努力を続けて自己研鑽を怠らないようにすることだと考えます。
リスクの度合いでは、給与所得者＜個人事業主＜経営者となります。
一般的に収入面は給与所得者＜個人事業主＜経営者となります。
個人事業主及び経営者なのに給与所得者より収入が低い場合は、リスクを取っていないか、仕事そのものに問題があると考えます。
これはどういう事かというと、具体的な例として経営者だったり、個人事業主でも収入の元になるお客様を一つだけにしてしまっていると、そのお客様から取引停止になったり、お客様が破綻してしまった場合は収入が途絶えてしまいます。
個人事業主なり、経営者は上記ようなことを踏まえて、慎重かつ大胆に運営を行う必要があります。
給与所得者も同様に会社に依存しているので、その会社の運営が怪しくなりリストラと言う名の解雇をされたり、会社自体が破綻して倒産する可能性もあるわけです。
では、給与所得者のうち公務員ならリスクは限りなく0に近いですが、北海道の夕張市が破綻した例がある通りリスクは間違いなくあります。
最も重要なことは、リスクを0にすることは不可能なので自己研鑽に勤めて、自分の市場価値(Value)を高めてリスクを認識して回避できる道を常に考える必要があると思うのです。要するに自己責任でその中から自分の進む道を選択する必要があるのです。